年収の高い専門資格10選！高難易度の資格からマイナーな資格まで紹介

年収の高い高難易度な資格

年収の高い資格には共通している特徴があります。

• 国家資格であること
• 独占業務であること
• 開業や独立につなげやすいこと

この3つは、高年収資格に共通している特徴です。 また、独占業務である国家資格は基本的に難易度が高いことも共通しています。 ここでは高年収・高難易度な資格7つをご紹介します。

1.公認会計士

公認会計士の主たる業務は監査証明と言われ、企業や学校法人・公益法人などを対象に、第三者の立場から監査意見を表明する業務を行います。 また、その他にも、公認会計士資格を持つことで税理士登録をすることが可能となるため、税務業務を行ったり、経営戦略の立場からコンサルティング業務を行う公認会計士もいます。 公認会計士は独立開業して働くことが多いですが、企業内会計士として働く方もおり、幅広い働き方を実現することが可能な資格です。 気になる平均年収は900万円前後とかなり高い数字となっています！ 独立開業している場合は年収1000万円を超える方もいるんだとか… 公認会計士の試験は、受験資格はないため学歴や職歴・年齢関係なくチャレンジすることが可能です。 試験難易度はかなり高く、医師・弁護士に並ぶ三大資格と言われるほど。 しかし、合格率は20％前後と国家資格のなかでは比較的合格を狙いやすい資格であると言えるでしょう。 公認会計士資格試験は、短答式試験と論文式試験の2つに合格する必要がありますが、かなり試験科目が多いことから前者は1500時間、後者は1000時間の学習時間が必要とされています。 合計2500時間と、かなりの学習時間を確保する必要があることがわかりますね。 難易度は高いですが、合格できれば高年収…！ 公認会計士資格に挑戦してみてはいかがでしょうか？

2.司法書士

司法書士とは、裁判所や検察庁、法務局等に提出する書類作成の依頼を受けたり、登記手続きの代行業務を行う職業です。 司法書士のなかでも法務大臣の認定を受けた司法書士は、簡易裁判所所轄の民事事件などを本人に変わって行う業務も受けています。 気になる平均年収は700万円程度となっているようです。 企業内で働く場合や、独立開業する場合ではかなり年収に差があるようで、独立開業した場合1000万円の年収を稼ぐ方もいるようですよ！ 司法書士国家試験には特に受験資格はなく、年齢・学歴・職歴などに関わらず誰でも受験することができます。 司法書士国家試験の合格率は4％以下と超難関試験… 試験範囲は11科目とかなり広く、試験勉強に手こずる方も多いようです。 筆記試験に合格した後、口述試験を通過することで司法書士への道が開かれるという流れとなっています。 司法書士試験合格に必要な学習時間は約3000時間といわれており、かなり難関であることが分かりますね。

3.行政書士

行政書士とは、国民に最も身近な街の法律スペシャリストといわれている資格です。 行政書士の業務は大きく分けて3つあります。

1. 官公署に提出する書類や権利義務・事実証明に関する書類などを作成する書類作成業務
2. 法的申請を代わりに行う許認可申請の代理業務
3. 相談やアドバイスを行う相談業務

行政書士の資格を取得すれば企業内で働くだけでなく、独立開業も目指すことが可能であり、平均年収は約600万円と高い数値となっています。 特に独立開業している方であれば、年収が1000万円を超える方もいるそうですよ！ 行政書士には受験資格はないため誰でもチャレンジが可能な資格です。 しかし、国家資格というだけあって合格率は10％程度と難易度が高い点が特徴となっています。 行政書士国家試験は法令科目5科目・一般知識3科目の合計8科目から試験が出題され、かなり広範囲の試験です。 そのため行政書士の試験合格に必要な時間は1000時間と言われています。 合格にはかなり計画的に学習を進めていく必要がありそうですね。

4.税理士

税理士は税の専門家として納税などの手助けをする職業です。 主な業務は3つあります。

1. 確定申告や税務調査の立ち合いなどの税務代理業務
2. 確定申告書など税務書類の代理作成業務
3. 税金に関する相談やアドバイスに対応する相談業務

税理士は独立開業を目指すことも可能ですが、企業内で働く場合も多く、平均年収は約900万円程度となっています。 特に独立開業をしている場合、年収1000万円を超えることも少なくないようですよ。 税理士国家試験には受験資格があり、学歴・資格・職歴のいずれか一つを満たしている必要があります。 【学歴】

• 大学又は短大の卒業者で、法律学又は経済学を１科目以上履修している
• 大学3年次以上で、法律学又は経済学を1科目以上含む62単位以上を取得している
• 一定の専修学校の専門課程を修了した者で、法律学又は経済学を1科目以上履修している
• 司法試験に合格している
• 公認会計士試験の短答式試験に合格している（平成18年度以降の合格者限定）

【職歴】

• 法人又は事業を行う個人の会計に関する事務に2年以上従事した
• 銀行･信託会社･保険会社等において、資金の貸付･運用に関する事務に2年以上従事した
• 税理士･弁護士･公認会計士等の業務の補助事務に2年以上従事した

【資格】

• 日商簿記検定1級に合格している
• 全経簿記検定上級に合格している（昭和58年度以降の合格者限定）

もし学歴や職歴が無い場合、日商簿記検定1級の合格から目指すことが最短ルートとなります。 税理士試験の合格率は約10～20％であり、必要な学習時間は約3000時間といわれている超難関資格…。 ですが、合格の暁には安定した高収入が得られる点からも、毎年かなりの人数が受験にチャレンジしているようです。

5.一級建築士

一級建築士は、設計と工事監理が主な業務として挙げられます。 二級建築士などは建物の高さや面積などの制限がありますが、一級建築士の場合は無制限での業務が可能です。 設計事務所やゼネコン、ハウスメーカーやディベロッパーなどで勤務することが多く、もちろん独立も可能な資格となっています。 気になる一級建築士の平均年収は600万前後。 勤務先企業や独立などによって300～1000万円まで年収は幅広くなっているようです。 一級建築士の資格を取得するには、学歴または職歴の要件を満たさなければなりません。 学歴＋実務経験コースと、二級建築士＋実務経験コースに分かれており、必ず実務経験が必須となる資格です。 実務経験が必要な面に加えて、一級建築士試験の合格率は10％前後とかなり難関… なかなかの狭き門と言える資格となっています。 試験は、学科試験と製図試験が実施されますが、実務経験を積んでいてもかなり難易度の高い試験だそう… ですが、取得できれば一生食べて行けるとも言われている資格ですので、手に職をつけたいという方はチャレンジしてみてもいいかもしれませんね。

6.医師

医師は誰もが知る高年収の職業ですよね。 医療行為は医師免許を持っている人しか行うことができません。 また、医師資格は所定の単位取得が必要となるため、資格取得まではかなり時間がかかるといった特徴があります。 大学の医学部への入学が必須となるため、まずは大学入試を乗り越える必要があるんです！ 医学部に入学したのち規定の単位を取得し、更に国家試験というかなり長い道のりを歩く必要があります。 ですが、医師の平均年収は約1200万円…！ クリニックなどを開業した場合、もっと年収が増えることもあるそうです。 年収には夢のある資格ですよね！ ですが、資格を取るまでには非常に厳しい試験や実習を乗り越える必要があり、根性や勉強意欲も必須となる医師… かなりの覚悟が無い限り、年収だけを見て医師を目指すことは難しそうです。

7.弁護士

弁護士は、基本的人権の擁護と社会正義の実現を使命として、法律事務所や弁護士会、法テラスなどさまざまな場所で活躍しています。 弁護士になるのはかなりの難関と言われており、まずは法科大学院修了または法科大学院予備試験合格によって司法試験の受験資格を得ることができます。 司法試験は弁護士になるための国家試験であり、合格率は約20％程度です。 法科大学院修了または予備試験合格自体もかなりの難関となるため、2つの壁を乗り越える必要があるといえるでしょう。 弁護士は法律事務所などで働くこともできますが、弁護士事務所を開業することも可能です。 気になる弁護士の年収は約1000万円程度と医師に並ぶ高年収職であることが分かります。 一生食べて行けるほどの資格ですね！ しかし、弁護士の業務はかなり大変で、弁護士になるまでの苦労よりも更に大変な日常が待ち受けているそうですよ…

高年収を目指せるマイナーな資格

ここからは、マイナーだけど高収入を目指せるオススメ資格をご紹介します！

8.マンション管理士

マンション管理士とは、その名の通りマンション管理に必要な知識やスキルを証明する国家資格です。 マンションの管理を主体的に行うというよりは、マンション管理組合や住民サイドに立ちながらマンション運営で発生する問題やトラブルを法的観点で解決していきます。 マンションの維持や修繕・修理などのアドバイスや、管理に必要な手続きなどを行うことも業務の1つです。 マンション管理士の年収は約400～500万円程度であると言われており、なかには独立開業をして更に収入アップを図っている方もいるようです。 マンション管理士の合格率は10％未満と、難易度が高めであることも1つの特徴であるため注意しておきましょう。

9.葬祭ディレクター

葬祭ディレクターとは、葬儀に関する知識やスキルを証明する資格で、厚生労働省の認定も受けているため、評価や価値にも信頼性があります。 葬祭ディレクターの主な業務は、お通夜・お葬式の進行、会場設営、ご遺体搬送、火葬所手配など葬儀に関する幅広い業務に対応する必要があります。 その他にも、見積書・請求書・死亡届の手続きなど、事務関連業務も仕事の範囲になります。 葬祭ディレクターの平均年収は400～500万円と言われていますが、なかには年収1000万円を超える場合もあるようです。 体力的にも精神的にも大変な仕事ではありますが、需要が高く、年収アップも目指せるようです。 葬祭ディレクターの資格試験は、1級・2級の級位があり、2級取得後2年間の実務経験を踏まえて1級の受験資格が与えられます。 年収アップには1級資格の取得が望ましく、合格率は2級で約67％、1級で約58％と比較的合格を目指しやすい資格であるといえるでしょう。

10.初生ひな鑑別師

初生ひな鑑別師とは、オスのひよことメスのひよこを見分けるだけという何ともシンプルなお仕事…！ なかなか聞くことが無いお仕事ですが、養鶏業界ではかなり重要なスキルなんだとか。 ひと昔前までは弁護士よりも稼ぐことができるといわれていた仕事なんだそうです！ 現在は仕事がなかなか少ないことから、年収に差があるようですが海外ではかなり需要が高く、海外で稼いでいる方も…！ 稼ぐ人は年収1000万円に達する方もいるそうです。 初生ひな鑑別師の資格を取得する場合、養成所への入所が必須となりますが、予備試験の合格率は約60％。高等考査の合格率は39％となっています。 入所しても最終的に資格を取得できるのは約50％となっているそうで、かなり難易度が高い資格であるといえるでしょう。 入所は25歳未満という年齢制限も設けられているため、注意が必要です。

とにかく士業は高年収！

いかがでしたか？ ここまでご紹介した資格を通して言えること… それは、とにかく士業は高年収であるということです！ 弁護士や行政書士、公認会計士など「士」の付く資格は難易度も年収も高いという特徴があります。 簡単には目指すことは出来ませんが、資格を取得すれば年収1000万円も夢じゃないのが本当のところ…！ 時間や労力をかけてでも年収アップしたい方は、ぜひ資格取得を目指してみてくださいね！